![[PukiWiki]](image/pukiwiki.png "[PukiWiki]")
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「この変態、近寄るな！ 汚らわしいわい!! コソコソ嘘だけ付いていればいいものを、毎日のくせに変態とはおこがましい。断じて許さんぞ!!」
～ 百人斬り について、稲田朋美著「百人斬り裁判から南京へ」より
「悔しいです!!!! ネットが憎い!! 嘘でもいいから変態英文記事を配信して二度と再起不能にしてやる、ネトウヨとブサヨ、首を洗って待っておれ!! オマルニーしかできない体にしてやる。」
～ 変態記事 について、毎日新聞取材班著「ネット君臨」より
「なんにも書くな。なんにも読むな。なんにも思うな。ただ、生きて在れ！」
～ 毎日新聞 について、太宰治
「ポケモンは勃起した陰茎のことではありません！」
～ 毎日新聞 について、田尻智
| 第3回 （1944年） エクストリーム・謝罪準優勝プレイヤー |
毎日新聞（まいにちしんぶん、本名：変態毎日新聞）とは、18禁指定の梱包材兼廃油処理用紙を製造している、日本の梱包材メーカー。新聞社のひとつという噂があるが、有益サイト（自称）であるキッズgooで調べてみても無いはずだが、今頃編集者が気づいてしまった。やはり都市伝説の一種であるのだろう。その報道の信頼性はEgachan Galleryよりも優れ正確無比であるとされ、評判が高い。
毎日は朝日や産経ほど主張がはっきりせず、発行部数も中途半端だが、それでも聖教新聞の印刷請負のアルバイトおよび創価学会関連の広告でなんとか糊口をしのいでいるというその「ノーブレスオブリュージュの精神」と、「自力でスクープを企画・制作・捏造・販売・配信」という信念により、なんとか一定の支持を得ているそうである。「インテリが作ってヤクザが売る：朝日新聞、興行師が作ってヤクザが売る：読売新聞。国士様が作ってヤクザが無理矢理売る：産経新聞、企業政府広報が作って証券マンが売る：日経新聞」に比べ「インテリが作って少し売る。」のが当社の特色であるが、日本最大のアダルト専門新聞と言われている。子会社のリストラ候補であった雇われ外国人による企画・捏造により世界中に配信した変態英文記事は好評を博したらしい。これにより、破たん寸前に陥っていた侮日新聞の財政は好転し、創価学会関連と並ぶ収益柱となったみたいだ。しかし、侮日新聞と敵対関係にあるネチズンによる攻撃を受け、変態英文記事の責任者が出世を被る影響もでていると聞く。このため侮日は自社のニュースサイトから広告主が逃げたが、自社広告だけをネットに流したい毎日にとっては、珍しくネチズンと協力関係にあったらしい。この架空の事物の名称は侮日新聞・などがあり、変態新聞（Google,Yahoo,Yahooきっず,Bing）が最も定着している。在日新聞の名はグーグル先生のお墨付き。
この毎日新聞が主体となって設立したラジオ妄想局、つまり子供が東京妄想（TBS）であると聞いている。現在では株主関係から見ても、毎日新聞→TBSへの、経営における影響力はほとんどない。都市伝説であるからある訳が無いだろう。しかしながら、TBSの番組に自称毎日新聞出身者が日雇いコメンテーターとして天下りするなど一定の友好関係を維持しているらしい。毎日およびTBSは、「この親にしてこの子あり」言葉通りを社是としている。また、TBSのキャッチフレーズは、｢ニュースからチャンピオンまでつくれます。｣である。これにより、企画制作した事件や不祥事はあまたあり、不思議なことに毎日新聞、TBSの主たる収益源となっている。
現行の毎日新聞とやらの名称は、イカサマイニチ新聞、トンマイニチ新聞、アクマイニチ新聞、ナンカイマイニチ新聞などの略称であるという説があったりなかったりする。しかしながら、変態英文記事を世界中に配信したことから、「変態新聞」がメジャーであり、外国では「毎日新聞」という表記よりも知名度が高い。
「毎日新聞」と豪語しているにも関わらず、なぜか休刊日がある。そのためJAROから是正勧告された。「風邪の息遣い」が読めるという風の息遣いを感じる。しかしながら、休刊日は朝鮮民主主義人民共和国憲法26条で定められた措置であり、現在、日本の外務省と係争中である。
食品とともに新聞に適用される軽減税率を正当化するため、「思索の食料」と意味不明なことを言っている。食料と言うなら、休刊日はなくすべきである。食料は毎日取らないと、餓死したり、栄養失調になりかねないからだ。
なお、毎日新聞の標準時には日本標準時 (JST) ではなく、協定世界時 (UTC) を使用している。協定世界時は日本標準時より9時間遅れている（というより日本標準時が協定世界時より9時間進んでいる）ため、日本と毎日新聞では9時間の時差が発生している。
どちらかというと、左翼的な内容が多い（バブル期、異常に日本社会党を持ち上げていた。今でも拉致事件などなかったというスタンスらしい）が朝日新聞ほどでない。かといって、産経新聞と右翼のような固定ファンもいない。右に左に揺れているのに（このせいか本社も、大阪と東京をうろうろしている……浜名湖辺りに将来は来そうだ）、ありもしないこの新聞は小林よしのりに朝日新聞と同じ扱いで目の敵にされている。このどっちつかずの姿勢のため、創価学会と変態英文記事配信事業でかろうじて事業を継続できているが、何度も倒産している。そのため、安倍晋三内閣では「再チャレンジ」の見本とされた。ちなみに、毎日の読者階層はとりあえず、嘘でもいいから面白い記事が読みたいというノンポリ層が主であると人々の脳内ではそう記憶されているが、押し紙で部数が積み上がっている疑惑があるので正確なところは不明である。
安倍晋三が復活した辺りから、それまで以上に左翼的な内容が濃くなってきた。個人攻撃のみならず、支那・半島寄りの記事を書くことも珍しくない。もはや朝日と同レベルである。もちろん、安保にも反対。子飼いのTBSよろしく、朝鮮中華マンセーなのは、ご愛嬌。
ノンポリだから文章なんてよまねぇよという社の方針により、2007年12月から情報量を少なくし、とりあえず文字を大きくした結果、発行部数が上がったいう結果が、世論調査と同様の手法により明らかとなったそうだ。これに対し、朝日・読売・日経新聞は「毎日のくせに生意気なことしやがって」と激昂した。なお、日経・朝日・読売による記事読み比べサイト「あらたにす」は見えない敵である毎日包囲網として形成された組織である。このため、3社による毎日新聞を倒産させる策動かという見方があるものの、毎日にとって倒産は日常茶飯であるため、毎日はこの策動に気がつかないようである。最も、サイレントマジョリティを考慮すると誰も毎日新聞の存在に気づかないのであるが。
種村直樹を輩出したことと関係があるのかないのか、なぜかマニアックな鉄道関連のニュースやコラムが写真つきで掲載されることが多いらしいが、車輛製造会社からの広告記事として収益源としているのではないかとする見方もある。
18禁の新聞なので、都道府県の条例によっては、店員が18歳未満だと思われると判断した場合は身分証明書の提示が必要になる。
一面トップにはたまにどうしようもない新連載が開始される場合があると見られている。また、八百長といった社運をかけたスクープ企画が掲載されることがあるものの、やじうまプラス（現・やじうまテレビ！）は見向きもしない。存在するかどうかも分からないのだから当然である。
一方で英語版のサイトでは、先述の「自力でスクープを発掘」の信念の下、
「少女美人局に引っかからない方法」と称し「安全に未成年と性行為をする方法」について報道したらしい。児童ポルノ規制推進活動を行っているにもかかわらず、裏では寧ろそれを誘引するような記事を書いていたのである。このようなダブルスタンダードを始め、全ての日本人女性の真実の姿を赤裸々に告発する神記事を罵倒する記事を書いておきながら、女性社員の中傷（実際は毎日新聞全体に対しての非難）に対しては、法的手段も辞さないなどあまりにもふてぶてしいその態度は「エブリニズム（毎日主義）」と呼ばれている。
しかし他にも
など、何処で仕入れたか分からないネタをEgachan Gallery顔負けの独創的かつ刺激的なネタ記事として、5年近くもの間、全世界に発信し続けたため、Egachan Galleryは倒産の憂き目にあった。これにより日本に対する偏ったイメージを広めた。まさに『イカサマイニチ新聞』の面目躍如と言えよう。しかしながら、あまりにも馬鹿らしいため、当初海外では受け入れられなかったが、企画制作した人物が外国人であることが判明するや否や、海外でベストセラーとなった。おもにむっつりスケベのインテリ外国人が好んで購読している。そんな話はとんと聞かないけどね。なお、毎日新聞にしては珍しく、北朝鮮、韓国、大中華人民共和国様には配信されなかったが、これは、宗主国の外貨準備高をおもんぱかった措置である。
こんな記事を垂れ流せた理由としては、子会社に在籍する変態窓際族社員が一攫千金を狙って企画制作したものであった。これが毎日新聞サイドの「記事とかスクープとか企画するのマジめんどくさいし、文章書くのチョーうざいんだけど、ウィッシュ!!」という事情により掲載され世界中に配信されたと伝えられている。
ちなみに、毎日新聞は、この不祥事の関係者を「厳重処分」にするとして、本不祥事の当該部署デジタルメディア担当の「朝比奈豊」を代表取締役社長に、同局「長谷川篤」を取締役に降格させることを株主総会で承認・可決した。毎日新聞では懲戒処分は出世することと同義であり、「懲戒免職」は一般企業でいう代表取締役就任に相当する。そのため毎日新聞には、代表取締役社長が10万人ほど在籍するが、この点は世間一般では理解されていない。「より責任の重い役職に就かせることでの戒め」という言葉を聞いてフィンランドは全て凍りついてしまい、数ヶ月も経たずして文字通り金を産出しない北極圏となってしまったのであるが、ロシアと米国は雪解けしてしまった。毎日新聞にとって倒産は日常茶飯事であり、代表取締役以下毎日新聞役員はそのたびに身ぐるみをはがされシベリア、北朝鮮、中国の強制収容所送りとなる。このため「より責任の重い役職に就かせることでの戒め」という言葉は死刑宣告よりも厳しいものとなっている。え？ まだ倒産してないの？
現在この問題に関してエクストリーム・謝罪に参加しており、存在自体が謎めいているのにも関わらず、予選段階の知名度・決勝1次ラウンドでの迷惑度ではかなりの好成績をたたき出している（大新聞社であり、日本人全員を対象にしていると考えられることから）。ただし決勝1次ラウンドでのプレイは上記の処分程度でふてぶてしさが中途半端であり、かといって最終ラウンドでの高得点へつながる厳しさも感じられないプレイに終始しているため、今後の追い上げが熱心なファンたちからは期待されている。
ちなみにかつて自社より発行した『ネット君臨』には「ネットによって一度つけられた傷は簡単には回復しない」と言う一節があると言われている。これは、毎日新聞による造語であるが、もちろん知名度が低い。そのため毎日新聞は、ネトウヨやブサヨを含むネチズンに対する敵視政策をとり、執拗にアンチネットという時代錯誤的な政策をとっている。これが大資本家であるネトウヨから嫌気され、倒産が相次ぐ一因として市場では認識されているが、毎日新聞関係者には自覚がない。時代錯誤以前に現在この記事の名前が書かれた梱包紙すら見たことが無い。
また、お友達であるTBSが犯した事件は最初は小さく扱い、のちに話題が大きくなると見出しを何事もなかったかのように変えてしまう。ただし、亀田の反則行為の時のTBSの不祥事については、朝日・サンケイと共に最初から厳しく批判した。
小学生向けの毎日小学生新聞においても「ライフスタイルアクセスランキング」と称して
など、ヘンタイ記事小学生対象の性教育記事へのリンクを貼っていた。
どうやら毎日新聞が存在するのはフィクションの中の世界であるようである。本稿における以降の内容は、全て漫画コドモのコドモを出典元としている。
記者の能力の高さは、読売新聞や朝日新聞に勝るとも劣らないと言われている。その歴史は戦時中にさかのぼるそうで、戦時中、ある毎日新聞の記者が東條英機の竹槍作戦に対し「竹槍では勝てない、飛行機だ」と正論を述べてしまい、彼は東條の逆鱗に触れ中国の最前線の部隊に送り込まれた。しかし彼の部隊は壊滅したにも関わらず、彼だけは生き延びて帰ってきた。彼は社長に就任した後、「頭はよくても、いざとなったら生き残れない。これからは記者は体も大事だ」と語り、軍隊に匹敵するようなスパルタ特訓を課し、安月給でも根性で乗り切れると教え込まれた。その結果記者の戦闘能力は増大した。しかし数が減ってしまったことと、取材能力はあまり鍛えられなかったため、部数はいまいち伸びなかった。しかし彼らは後にその体を生かして過酷な取材を行い、ミスター星野から称えられたほどである。
その結果、毎日新聞特殊部隊は五味工兵大佐が単身でヨルダンのアンマン国際空港に乗り込み、空港をクラスター爆弾で撃破するなど、今も高い戦闘能力を維持しているといわれる。
また、度重なる毎日新聞の倒産により、記者たちは貧困耐性が高いとされる。このため、彼らが詠んだ歌は「貧窮問答歌」として朝日新聞から出棺された。なお、毎日新聞は倒産するたびに経営再建のおける粛清のため強制収容所送りとなるので、ここでも貧窮耐性が磨かれることになるため、倒産は人罪育成の一貫とされている。
社員は全員韓国への愛に溢れた人々であり、その愛情は2ちゃんねるのハングル板住人に匹敵する。自分たちこそが韓国を最も愛する人間であるということを証明するために、両者の間には諍いが耐えない。これは典型的な三角関係である。毎日新聞側がソウル地下鉄車内のパンスト売りが大好きと熱い激情をぶつけると、ハングル板側は自分たちが最も盧武鉉を愛する人間で、南北統一という民族の悲願を実現するために生を受けた1000年に1人の逸材と公言して憚らない。
2009年1月24日午前3時ごろ、記者の友田道郎熊本支局次長が、ベランダ経由で隣室の女性会社員方の無施錠窓から侵入、室内洗濯かごの中から下着泥棒を行い、住居侵入罪と窃盗罪の容疑で熊本県警熊本南署に逮捕されているが、変態行為をすると昇進する会社の方針から考察するに、懲戒処分として支局次長から支局長へ昇進するものと考えられる。
なお、変態英文記事や1975年の西山事件における情事のため、フリーセックス社風があるとされる。
英字新聞や子会社において日本文化における種々の斬新な試みを行った毎日新聞は、これらを下地に英文サイトでも同様にファンタジック＆コミカルな妄想記事を猥猥 (waiwai) というコーナーで配信を始めた。およそ9年間（紙媒体を含めると13年以上）着々と下地を作ってきた。その努力が実を結び2008年6月、大衆に認知されついに正式エントリーされた。
今回のエントリーの主な動機であり最大の目的が、過去、予選免除にも関わらずうっかりエントリーし忘れて無効となった西山事件や当事者以外の処分が為されなかったためエントリーが受け付けられなかった五味ボマー事件などの雪辱を晴らし、それを超える事であると推測される。
2008年7月2日に東京本社ビル前にて第一回目の抗議デモが行われたが、事前に警官十名ほどを配備し鉄壁の防御を披露。敵側の伝令のみを通したが、結局のらりくらりとかわして追い返した。篭城という消極的なスタイルに対し批判も後を絶たないが、第二回・第三回のデモに向けての体力温存と考えられる。評論家によると「仕込んでおいたウソを小出しにして長期に亘ってポイントを稼ぐ戦術が見え見えだ」とのこと。また数々のスポンサーの信頼度を著しく低下させると同時に抗議・問い合わせ等を誘導させ、この上ない迷惑を与える事に次々と成功している。また、当然そのスポンサー達からは契約解除され、大幅な収入減を演じるという自虐ネタ（お中元コーナーのスポンサー達が早々に撤退、夏本番も近いと言うのに無念のコーナー廃止など）も披露して審査員から高い評価を獲得している。これらは決勝2次ラウンドまでに何としても独自の演技でポイントを稼ごうとしている姿勢を見せており、他のマスコミ各社からも応援の姿勢が伺える。またこれらの演技は、広告費を削減させることによりサブプライム問題や資源の価格高騰による昨今の景気逼迫から諸企業を救う勇敢な行為であるとして、経団連より高く評価されている。
同年8月21日、第二回目の抗議デモが行われた。またも伝令のみを通し、あっさりと解散に持ち込んだ。審査員もうんざりしているが、逆にこのうんざり感も加点対象になると読んでの迷惑な行為として物議をかもしている。その後「今回の騒動は読売の陰謀」と新たな参加者を募る行為を見せたり、謝罪記事の全てを否定する証拠を残し小バカにする難度の高い大技を披露している。また、現在本社のみならず全社で「燃料投下」が流行語となっている。そして社員一同一丸となってネット媒体に燃料投下しつづける姿は、我々日本人が失いかけている団結や協力する心に、強く訴えかけるものがある。
また、本来新聞よりも廉価で販売するはずの押し紙を新聞と同価格で販売店へ売りつけており、他紙ならば一切漏れることのない裏情報が次から次へと販売店関係者によって告発されている。もちろんこれも自分たちが取り扱う新聞及び紙製品が当競技に優勝して欲しいという一心であるのだろう。
日本人は悪い人間だと印象付ける『変態ニュース』を過去9年以上に渡り世界中に配信していた毎日新聞は、「ご批判は謙虚に受け止め、削除しました」と全く責任を感じていない姿勢を貫いている通り英語版では、「日本社会の風習や習慣を紹介して来たが批判を受けたので削除しました」と誇らしく対応していた。また監督責任者であるディジタルメディア局長、同コーナーの担当部長、担当編集者を厳重に処分すると公表した数日後、功績を高く評価されたディジタルメディアの朝比奈豊が毎日新聞社代表取締役社長に就任し、同ディジタルメディアの長谷川篤が取締役に昇進している。
英語版の毎日新聞社公表文
In a related development, a flood of messages and images have appeared online that gravely defame and slander a number of our company's female staff writers and other employees, who are in no way accountable for this matter nor subject to punitive measures. The Mainichi Newspapers Co., Ltd. is determined to take legal action against such clearly illegal acts that constitute defamation.
インターネット上の動向で、私たちの多くの会社の女性スタッフ記者と他の社員に、本件に関連した不条理な中傷メッセージと捏造イメージの洪水がおそっています。毎日新聞社は、明確に名誉棄損を構成するそのような不法な行為に対して訴訟を起こすことを決定しました。
毎日新聞社は、ウィキペディア日本語版に基づいたのか「Wikipedia:ja:Wikipedia:出典を明記する」に沿い、同社から変態記事のソースが公開されると必ずオチが出てきたので即時削除されている。変態記事のネタ元は幾つか割れており、性的に倒錯したリポートやエロ本を元にした独自創作などウィキペディアと同水準の事実に満ち溢れていた。
英語版では誇らしい強行姿勢を見せ、謝罪では無く工作活動を続行しており、閉鎖する言って閉鎖しない方針を取ったり、工作員が「日本の真実がよくわかるサイトが潰された」などと記事を正当化する輩が自然に沸いている。日本語版のみ、ネタ元を引用した件について、「ウェブサイト以前の英字紙の時代（1989年10月から2001年3月まで）にも、著作権者の了解を得ていない利用・翻訳があり、説明とおわびを続けています。」としている。
上のお詫びは変態ニュースのエクストリーム・謝罪シリーズ9月27日号であるが、隣国の口先だけの行動と同様にシリーズ7月20日号「英文サイトの問題検証」で真っ赤な嘘を塗り重ねている通り全然反省していない。反省どころか「複数の女性記者、社員個人の人格を著しく誹謗（ひぼう）・中傷する映像や書き込みが相次いでいる。毎日新聞はこうした名誉を棄損するなど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る方針でいる。」と強気でいた。
だが、彼らの名誉のためにも追記しておこう。そもそも毎日新聞社員の55%は在日ないし朝鮮人、中国人であるため、読者の指摘は見当違いであると。
2009年1月24日、毎日新聞社は期待を裏切らないことが判明した。毎日新聞熊本支局次長、友田道郎容疑者は24日午前3時頃、酒の勢いで自宅マンションの隣の女性会社員24歳の部屋にベランダから侵入し、パンティを盗んで逮捕され、変態ニュースを配信している人間達が変態である事実が立証された。
毎日新聞による「毎日新聞西部本社代表室の話」では、「社員がこのような事件を起こし、深くおわび申し上げます。事実関係を確認し、厳しく処分します。」と報じている。
1000大ニュースと称して記事やクイズを収録したニンテンドーDSのゲームを発売する予定であるが、「変態記事」が含まれていないために一部のファンから抗議が殺到している。
売上の8割を誇ったアダルトビデオ制作販売亡き今、当社は出版業というよりは不動産業が主軸となっている。
主な保有物件を以下に示す。
エロサイトビル（旧称パレ◎サイドビル）
変態ミッドタウンスクエア
また江頭2：50大王国にある世界最大級の油田を隠し持っているという疑惑が浮上しており、江頭2：50公安省警察庁がおとり捜査を行う様子が国民系高級紙である臣民日報によって報じられた。
空き巣
毎日新聞という、絶妙なネーミングを活かしている。だが、その戦略はうまく行っているのか疑問ではある。
毎日新聞に限らず、新聞紙上に「新聞を毎日読もう」とか「毎日新聞を読もう」とか書いてしまうことがある。当然ながら、月曜日から日曜日まで、1月1日から12月31日までの各日読もう、という意味である。しかしながら、毎日新聞を読もうと取れる内容になってしまう。
NIEの授業中、教員が新聞を各日読むことを児童・生徒へ伝えるため、「毎日、新聞を読もう」と言ってしまうことがある。学校で宣伝させるというとんでもないことをしている。が、今時の賢明な児童・生徒が教員の言うことを聞くとは思えず、効果の程は定かではない。
こんな新聞（いや、それらしく見える紙媒体）であるが、TOTOのようにすぐさま三行半を付けた勇敢な企業（むしろこの企業も犠牲者）もあった一方、協賛を続けている売国企業も多数潜んでいた。しかし、これらはネットウヨという連中の格好のターゲットになった。
MD
O塚
佐治トリー
子「うんうん、お父さん！ これで毎日はどれだけ変態で最低の新聞なのかがよく分かったよ！」
父「そうか、お前も大人になったな」
子「でも思うんだ、朝日新聞がたたかれて、今度は毎日新聞でしょう？ じゃあもしかしたら次は、パパが読んでる産経新聞も叩かれる日が来ちゃうんじゃないかな？」
父「おいおい、分かっていないなあ。お前はもう少しだけインターネットの構造をお勉強するといいぞ。さあ、もう寝なさい--」
