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東京電力株式会社（とうきょうでんりょくかぶしきがいしゃ）とは、首都圏（関東地方）と認識されるところと、なぜか山梨県と伊豆県の一部を勢力下に持つ、電力・権力を持つ天下り共が集結したテロ組織のことである。日本に与えた損害は他のテロ組織とは比べ物にならず、世界的にも要注意テロ組織に認定されている。特技は放射能テロと隠ぺい工作である。略して東電と呼ばれるため、以下断りがない限り、東京電力株式会社（同社）のことを、東電とも書くものとする。
| 第70回 （2011年） エクストリーム・謝罪優勝プレイヤー |
| 第71回 （2012年） エクストリーム・謝罪準優勝プレイヤー |
| 第71回 （2012年） エクストリーム・謝罪 永世チャンピオンプレイヤー |
| 第72回 （2013年） エクストリーム・謝罪準優勝プレイヤー |
日教組や民主党や自民党、ネット右翼と並ぶ指定暴論団に認定されるほど、その暗黒面を無限に秘めた民間会社を装った隠蔽体質で公務員体質な、半官半民集団である。
東京電力は、表向きでは関東地方の電力を供給し、50Hzの電気を作り、一部地域では60Hzの電力も適当に作っている。その作り方は、時代に沿ったものであり、火力発電などは火災が発生しても良いように首都圏でも珍しくなく、水力発電は最近はやりのエコロジーに則り、管轄地域が広いことをいいことに各地に持っており、原子力発電は[ 検閲により削除 ]のために地方へと丸投げしているという、大変に外面の良い企業として認識されている。最近はレアメタルや希ガスを首都圏に供給する事業も始めたようである。
現在の同社のコーポレートスローガンは、「いつもの問題、もっと先へ。」である。
使用通貨は、外部へのばらまきにはベクレル（Bq）、シーベルト（Sv）、内部へのご褒美には（正社員）には無関係な他人の金を支給することで知られる。（企業体質の項目を参照） エクストリーム・謝罪では3年連続でBest3以内に入っており、殿堂入り最有力候補と目されている。
意外なことに、発電システムとして、数の上では火力と水力が数多くを占めており、原子力は、たったの3か所しか所有していない（これらは以下後述）。
火力は、最近はやりの二酸化炭素排出量規制問題（エコブーム）で、プロ市民と呼ばれる暇な活動に熱心な人々の格好のネタとなっているため、少しずつ原子力へとシフトしている。しかし、電力なしで生活できないことを逆手にとって好き放題ができるため、東電のほうがその上をゆく面の皮の厚さで知られている（以下、輝かしい東京電力の履歴を参照）。民間企業なのに、お役所言葉が得意だったり、何かあってもノーコメンテーターがスポークスマンをつとめるといった体を張った芸によるお笑い芸人排出といった、電力以外に違う電波を発しているのではないかと思われる様子がわかりやすく示されている。これは、矛盾の故事をよく理解していることを示している。
そして、多くの下請け企業をたくさん持ち、宇宙線や太陽風さえもばらまく恒星型企業とも言える。外国プレスへのブリーフィングでは普通に"Subcontractor"（下請け・下請け契約者）という言葉が用いられている一方、なぜか国内向けのニュースではこの下請け企業という言葉は散見されず、常に「協力会社」と表現されているあたり、電力以外に、何らかの金属をも広報各社に提供しているのではないかと疑われているが、右の相関図から想像は難くない。また、後述するが、民間人にはセシウムさん137という物騒な金属元素を提供して[ 検閲により削除 ]。
それに加えて、東電は、学問や研究活動の振興に対して協力的であり、東京大学や東京工業大学をはじめとする研究機関に多額の資金援助を行って、原子物理学や物理生物学、物理化学や医学の発展に貢献していることがこれまでに明らかになっている。そのためか、彼らがテレビ等のメディアで東電に言及する際は、肯定的な東電に都合がいいコメントを行うことでも知られているが、右の以下略。例えば東大を挙げてみよう。東電が、東大に援助交際した場合は次のようになる。東大に入るためには、「円周率＞3.05」を証明することが出来る水準の学力が必要だが、東電に入る場合は、水をせき止めるためには、「新聞紙＞超分子」という指示を出せばよいこととなる。この勉強には、Egachan Galleryの数学系の知識（例えば1=2）がフルに生きると思われる。結果がどうなったかは[ お察し下さい。]
東電は、それでも社員だけはそのまま残し、国の税金で被害救済費用に充てるとか、他の関係ない電力会社にまで電気を盗電するという強迫交渉によって、ちゃっかりと自分たちだけ助かろうという動きが見られている。過去のエクストリーム・謝罪プレイヤー例から見る限り、今後、このままではイメージが悪いので、「東京電力」の社名を適当な、かなりふざけたお笑い養成所っぽいものへと変える可能性が高いだろう。
1990年代から2000年代にかけての東京電力は、当時の社長であった那須翔が大のサッカー好きだった為か、JFA（日本サッカー協会）とは溺愛関係であった。
東京電力は広野（現在は福島県から茨城県に入れ替わっている）に火力発電所を持っているが、その広野に在るJ村は、東京電力とJFAが共同出資して建てさせた施設である。2002年の日韓WCでも、東京電力の幹部が招致委員会や実行委員会に入っていた。
又、JリーグのFC東京のスポンサーとしても有名であり、なでしこがブームになるずっと前から女子サッカーチームを持つ程であった。
サッカー日本代表が後述する福島核問題で黙っているのは、JFAと東京電力に共通する[ 検閲により削除 ]を指摘すると、日本代表[ お察し下さい。]
※「福島県#核問題」も併読すること。
東電の上層部と日本国政府との連携がとれていないと言われているが、半世紀以上酒・金・女漬けにして完全に支配化に置いていた「ホワイトハウスのお陰で自由な民主党」がうっかり政権を転落し、「自由のない民主党」が政権に就いたこと、よりによって長州の血が流れている「無能な働き者」菅直人が総理大臣になっていることから考えれば、なんら不思議なことではない。しかし、女川・鹿嶋沖大地震では、福島第一原子力発電所を安全に止めたまでは好かったが、その後のやり方がグダグダだったため、終に福島第一原子力発電所が爆発し、放射性物質であるヨウ素131や、セシウムさん137などを原因も明らかにさせずに、実に1か月以上ばらまいている。
この爆発のせいで、『福島』が『車諾比』と同じ核施設爆発を意味する世界共通語になり、世界中から「金王国より酷い核問題だ！」と嘲笑されていることから、2011年のエクストリーム・謝罪最優秀候補であることは疑いようがない。
福島県は、日本でも上位トップ3に入る、何となく広そうに思われている長野県（第4位）と同じくらい広大な面積を所有する県だが、核施設が村落名である『大熊』と命名せず、都市名を県名にした『福島第一』と命名したために：
などなど、シャレにならないような被害を与えている。なお、世界中の人々は、爆発した原発が福島市にあると思っているが、これが世界の常識である。都市名を県名にして、その県名を核施設名に付けるという「日本の常識は世界の非常識」を、この福島第一原発の爆発は浮き彫りにした。
それに、福島第一原発は、中通り・信夫山の麓にいる福島市の行政屋が、浜通りの僻地（平と中村から45km離れてる）である大熊に無理やり建てさせた施設である。稼動後も、福島の行政屋は、福島第一原発からの「ニュークリアマネー」にたかり続けて、浜通りを冷遇し続けた。言い換えると、「福島市が蒔いた種」とも言える。実際に、『福島第一原発』や『福島第二原発』は、中通り福島市出身で福島県知事の佐藤善一郎、中通り梁川出身で東京電力社長の木川田一隆、浜通り四倉出身の国会議員で福島県知事に転身した木村守江の3人が、「福島県」という接点で結託して浜通りの僻地に建てさせて、名称を『福島第一』や『福島第二』に決めたのである。逆に、同じ東京電力の原発でも、魚沼県に在るのは『中越原発』でも『魚沼原発』でもなく、『柏崎刈羽原発』というように都市名／村落名である。又、東京電力以外の原発も、『女川原発』『大飯原発』というように都市名／村落名か、都市内の一地区というように狭い範囲を付けている。
問題の福島第一原発で、日夜作業をしてくれているのは、なぜだか東電とは遠い協力会社の人ばかりである。しかし、これは、本来の企業責任を追及し、東京首都圏の人々のインフラを支えるために仕方がないことなのだと言いたいのだろうが、その声があまり届かないと思っている模様である。余談であるが、福島第一原発は、戦国時代から徳川時代まで相馬家の領内（徳川藩政時代には中村藩）だったが、その相馬家の発祥地は、東京30km圏内に位置する千葉県常磐線沿線（流山や松戸）である。言い換えると、浜通りの旧相馬家領は、その発祥地に電気を送り続け、その電気の為に犠牲になったのである。なんということでしょう…。
現実として、2011年3月までの当社の株価を見れば明らかであり、2000円台を常にキープし続けていた株価が、暴落し現在は1000円を切った状態となっている。他の企業も同じように暴落したが、なのになぜかここだけ株価が戻らないどころか、2011年3月末にはストップ安を観測したことから考えて、どのように世間が認識しているかについては[ お察し下さい。]その後、税金投入による救済がお偉い人たちの間で勝手に決定されたため、値を戻しつつある。だがこの一連のブラックマンデーも真っ青なブラックエブリディを経て、崩壊した安全神話がさすものは、「インフラの株は安定」という常識を根本から覆した東電そのもののことであると言える。最近の傾向として、マネーゲームという遊戯舞台を用意して、自粛モードを改めさせようという意思の表れか、激しく乱高下している。今後整理ポストに入って紙切れになるか、売買気配をうまく読んでひと儲けするかという、パチンコも自販機もなしで生活できそうなギャンブル要素満載なスリルを最も味わえる。東電株式は、新興上場株式会社さえも問題にならないほど、ある方面で注目を浴びている東証一部上場株式会社銘柄の一つとなっている。
しかし、下請け企業もとい、協力会社に復旧作業に当たらせる一方で、東電の社員や上層部が、天災発生よりかなり時間が経つというのに、現場視察（主に福島30km圏内）にすら近づかないことは、今後いかにして己の保身だけが第一で生きればよいかというテキストとして、世界史の1ページに記載されることは疑いない。
一応民間企業であるので、6月の株主総会をどう乗り切るかが注目されたが、あらかじめ半数以上の議決権をもつ大株主から委任状を受け取り、粛々と議事を進行する一方で、大して株ももっていないのに反会社的発言をする株主にはいいたいことを言わせるだけ言わせてストレスを解消し、それをテレビで放映して満足して帰らせるという高等戦術を駆使して、無難にやりすごした。
損害賠償請求にしても156ページ（？）の分厚い説明書を送りつけ、請求を諦めさせようとしている一方で、自分たちはちゃっかりと政府に「自分たちは被害者です。」とのたまって、存続されることが決定された。端的に言えば、ジャイアニズムを新たな企業理念としているということである。
原子炉圧力容器底部の温度計が運転制限基準を超えた際は温度計の故障と決めつけ、津波・地震等の災害は「想定の範囲外」と被害者面するというワイルドな思考回路を持つ。協力会社社員が死のうが、周辺住民が貧しい思いをしようが、どんな危険を冒しても自社の社員を守る姿勢は頭が下がる。「理想の上司」の究極のプロトタイプと言えよう。 大震災から1年経っても数十万人の人間が避難している。前社長は「わたしにも生活がある」というごもっともな理由で(判っている段階で)5億円の退職金を貰っている。「十万人の生活はねぇーのかよ！」とさまぁ～ずの三村さんが皆の頭を過ったことであろう。
2012年8月6日にテレビ会議のやり取りを公開したのだが、個人情報とプライバシーを重視してか、ほんの一部しか公開されなかった。
これは、東電が世渡りがうまい人間となるための良い手本となる優良企業という明かりではなく証であろう。
以上から現在、ノーベル殺人賞の大賞候補にノミネートされている。
これは首都圏にも多くみられ、大して珍しいものではなく、主に海岸線に多く点在する。一部JR東日本が自前で所有する火力発電があるが、素人には見分けがつかない。
現在も多くが稼働中であり、今日も元気に二酸化炭素や二酸化窒素、二酸化硫黄という地球温暖化、および大気汚染の原因となる各種有害酸化物をバーゲンセールのように排出し、首都圏を中心に煙に巻いている。そのため、暇な連中の格好の餌食となる、エコロジーと逆行した発電である。しかし、これはそれだけ発電能力的には、優等生だとも言える。石油がなくなれば、石炭を燃やし、しまいには燃やせるゴミをも燃料に使える可能性がある、大変大きな潜在能力を秘めたシステムである。東海地震が来た際にはどうなるのだろうかと指摘されているが、東電はどうにかなるだろうと思っている模様である。
東日本大震災以降聞かれるようになった計画停電とは、火消しに必死となっているためであり、火力発電の能力が弱まっていることによる。断じて後で紹介する発電システムに影響があるものではないと思われる。つまり、東電の火力発電とは、計画停電という名を借りて、人を煙に巻いて火消しをすることにより成り立っていると言えよう。
これもまた数だけは、160か所ほど存在し、地元の商人と、悪代官が結託して造られるシステムも絡んでいるものも多いが、そこは大人の事情ということで[ お察し下さい。]
これらはその性質上、山間部の河川上流に点在する。一部JR東日本が自前で所有する水力発電が以下略。とりわけ葛野川発電所（山梨県）で使われているダムは、世界最大の有効落差を誇るらしい。その発電力は、火力発電1か所に匹敵するほどのものもある優等生である。さらなる未来には、目下建設中の神流川発電所（長野県・群馬県）は、国内最大、世界最大級の揚水発電所では、取らぬ狸の皮算用により、「火力発電2か所くらいいらないんじゃね？」と言われるほどらしく、その位置は、高低差が激しく、鉄道ですら単独で電車が行き来できなかった水準にあるほど山奥にあるものである（←これについては碓氷峠を参照のこと）。
このように比較的クリーンと言える発電所の開発も進めており、その技術も確実に向上しているっぽく、能力的にも相当の潜在能力を秘めている。この発電が進めば、この後の項目で使われる発電システムがいらなくなる日がやってくるかもしれない。が、これはあくまでも水が必要十分に存在すればの話である。
また、日本の大震災は、意外にも2日連続で起こっている。詳しくは、そちらの記事を参照していただきたいが、震度6強を記録するほどの揺れだったにも関わらず、当初は「長野県北部地震」という、明らかに投げやりな名称がつけられた栄村大震災のために、この発電システムも相当の被害が出ているが、あまり話題に出てこない。それ以前に東電から謝罪どころか、何の音沙汰すらない。ただ、これを報道関係者の報道による、報道の正義と自由の名のもとにかけて、マイクを被災者に向け、あまりにもわかりきっている今の気持ちを聞くという暴挙があまり見受けられなかっただけマシなのかもしれない（←詳しくは同事典に詳細が書かれている栄村大震災の項目を参照のこと）。
これらも、前述の火消しと非常に相性が良いと言われる水が奪われることにより、発電能力が落ちている。そのために計画停電という名を借りて以下略
原子力発電所（以下「原発」と略す）として、魚沼県の柏崎刈羽原発、浜通りの福島第一原子力発電所（大熊）と福島第二原発（富岡）の、計3箇所の発電所を所有する。なんと、東電の原発は自社の管轄域に1箇所もない。建設中の青森県東通原発も含めて、全て東北電力の管轄地域に建てられている。
3箇所とも、なんだか聞き覚えがある地名がついている原発なのは、気のせいであろう。
さすがのJR東日本も、この発電システムを自前で所有するのは、躊躇しているようである。
これは、ウランやプルトニウムと呼ばれる金属に、ビリヤードの球を当てるかのように中性子なるものをぶつけて、核分裂を起こし、その時に得られるエネルギーで水蒸気などを利用かつ表向き平和利用することにより、発電機（タービン）を回すというものである。ただ、エネルギー以外にも核原料よりは被害が少ない放射性物質や、その反応後に出る残りをどうするかという疑問がある。これは、深海底に捨てたり、地中深くに埋めてしまったりと、根本的な解決になっていないような気がする方法が取られているのが特徴である。最近ではプルサーマルという技術革新により、この核分裂反応後の放射性物質をリサイクルすることが可能となり、実は、資源が少ない国家にとってはエネルギー効率面から見れば、その能力は極めて高い優等生である。
この発電システムは、うまく使いこなしさえすれば非常に有用だが、それをうまく使いこなせなかった東電は、それまで東電の名刺を出せば、相手の態度が変わるとされる一流企業から、2011年3月以降の今では、同じことをすると別の意味で相手の態度が変わる無差別テロ組織と判断される。しかし、不思議なことに正義の味方・警察官が東電本部組織を取り囲んで警備するかの如く取り囲んでいる。これは外部侵入ではなく、東電組織をテロ組織本部として証拠をつかむためと、とりあえず思っておこう。
風力発電
地熱発電
現在数多くの方法により電気と特定の電波を発生させている東電だが、原発をどこかに建てるかということで、信頼してもらえるような土地はよほどアレなので、アリストテレスの時代に戻り、火、水、風、土のクリスタルの開発に着手し、その輝きを取り戻すことが急務とされており、その後のドルトンやラボアジエなどといった、功績ある科学者たちの理論をも覆すことにより、復興してゆくことは疑いないであろう。それがあまりにも現実からかけ離れたことなので、社長がそれを国民に説明するために作文を作成中であるため、マスメディアなどへの極度な露出を控えているという現状を知る者は少ない。
実際にひかりの戦士として何名か選ばれていると言われているが、それを深く知った場合何が待っているのかは出来てからのお楽しみだろう。だが、その労力や与えられる使命は、めまいと急性高血圧になるほどであることが知られており、東電の代表が、「私の替わりはいくらでもいるもの。」と言い残し長期休養を要した模様である。現在は復活して何をしでかすのかは、我々には理解できないが、他人にいくらそういった仕事を任せようとも、決して危ない仕事に、自らの手を染めることはないのだろう。なお、実際に不祥事により代表が退任するというのも東電の恒例行事となっており、某RPGバレンヌ帝国の皇帝と同じシステムを利用しているのではないかと思われる。ただ、「能力の悪い点が代々継承される」説と、「実は能力の良い点がばっちり継承されてこの状態です」説の二つがあるが、どちらも似たようなものなので、気にしてはいけない。
その計画の一環として、「原子炉で復旧作業をするだけの簡単なお仕事です。」という形で、多くの人々を驚愕させることが明らかとなった。
それは、東電による直ちに体に影響がなければ、理論上年棒1億4600万円（1日あたり40万円）という高額報酬が約束されている臨時雇用の発表である。この期に及んで、いや、ここまでして「なぜ東電直轄の幹部や正社員からそれが選ばれないのだろう。」とか、「どこからそのような高額の報酬が用意されているのだろう。」などという疑問を持ってはいけない。それは、常人にとっては多くの理解を超えていることなのだ。
これに加えて、奴隷商人が、正義感だけを、書き手は全く思ってもいないのにそれを滲みだしたかと思われるような、巧言令色、美辞麗句を飾りまくりな読書感想文で培ったのではないかと思われるほどすばらしき名文をもって、その人員募集が始まり、ピンハネに動き出している。これは、ある意味日本社会構造を象徴しているが、もちろん、それと同時に東電の体質そのものがわかりやすく、別の形で示されたにすぎないのだ。
さらに、政府が事実上、東電を国有化するという暴挙に出たため、株式は紙切れとならず存続される。また、他の電力会社と近い位置にある地方都市（宇都宮市等）の場合は、他の電力会社の勢力下におかれるだけだと思われるので、大きな心配はないだろう。案外ソビエト崩壊のように、各自各県でそれぞれ発電所自体と国家そのものまでもを自立する流れが出来上がるかもしれないし、バルト三国など、多くの国家に分裂したようになるのかもしれない。なぜか、ソビエトの事故と同じように核分裂を連想するのは妄想なので注意が必要である。
しかしエクストリーム・謝罪永世名人を見習い、保障部門の分社化による転生を目論んでいるとの噂もある。ちなみに永世名人はすでに新たな体を作り上げ、本体→新会社と魂を移動させた後、本体の体を捨てることで転生を図ろうとしている。昔、ゾンビ→転生でLV上げをするゲームとかがあったが、実際にこんなLV上げを行うとは誰が思っただろうか。これにより、両者のより一層の発展はすでに約束されたものと言えるだろう。
いずれにせよ、東電だけのその未来はとても明るく輝いており、週刊少年誌などの10週打ち切りの最後でみられるような、
「俺たちの戦いはこれからだ!!」
で終わるものと考えられている。 あるいは、スローガンのもとに行くならば、
「いつもの問題、もっと先へ。」
だろうが、同じことであろう。
まさか、この状況で2011年以降に平均年収800万弱以上だなんていう記載はないよね？
しかし、どう転んでも東電が負担する賠償金や除染費用は40億をくだらないと思われるのだが。もはやメガバンクには泣いて貰い、株主には責任を取ってもらい、一度解体してやり直すしかあるまい。というより、そうしろ。
そしてそして、2012年度あたりから電気料金を値上げするぼったくり政策を発動するとした。太陽光発電とかの新エネのために値上げするとか言っている。自分の身を削らずに。だが、所詮は理性も信頼性もない東電。どうせ悪循環に陥って倒電します。3月30日までに申請すれば拒否できるよ!!
 | 東京電力は腹を切って死ぬべきである。また東京電力はただ死んで終わるものではない。 唯一ネ申又吉イヱスが地獄の火の中で加筆・編集させる者である。 東京電力を笑って見ているだけの者も同様である。理由は未完成であるなら自ら完成させるべきだからである。 詳しい理由は選挙公報等で熟知すべし。 |
