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「事件発覚当初はファクス一枚で対応したのをみても、解雇までは想定していなかったはず。芸能界では強大な権力を誇るジャニーズ事務所とはいえ、マスコミや世論、ネットの声を無視できなくなったということでしょう」（ジャーナリストの中村竜太郎）
女子高生に対する強制わいせつという前代未聞の事件を起こし、無期限謹慎していた山口達也（46）が2018年5月6日、所属するジャニーズ事務所との契約を解除された。つまりはクビを宣告されたというわけだ。
ジャニーズ事務所はマスコミ各社へのファクスで「2018年5月6日本日、本人からも直接、弊社に対し強い意志表明がございました。それを踏まえ本日、弊社社長とTOKIOリーダー城島茂との協議が行われ、この申し出を受理する判断に至りました」と報告。TOKIOは解散せずにリーダーの城島茂（47）、国分太一（43）、松岡昌宏（41）、長瀬智也（39）の4人で活動を継続することになった。
無期限謹慎処分から更に踏み込んでの解雇通告。山口達也は現在、医療施設に入院中。ジャニーズは「山口達也の籍は残りませんが、彼を長年育んできた立場として、彼が健やかな一人の人間としての精神と振る舞いを取り戻し、被害者の方の許しを十分に得た上で、どのような形であれ未来を描けるまでを具体的に支援することが弊社の責任と考えます」とコメントしている。だが、いまだかつてジャニーズを契約解除になってその後、事務所に復帰したタレントはゼロ。事実上の芸能界追放ともいえる厳しい処分だろう。
今も苦しむ被害者のことを考えれば当然といえば当然だが、そこにはジャニーズの危機管理対策も見え隠れする。
「山口達也一人での会見の後に会社や経営陣の責任を追及する声が上がるやジャニー社長が異例のコメント発表しました。とにかくネットなど世論に敏感な印象です。山口達也に関しては今後、週刊誌などで過去の更なるスキャンダルが噴出する可能性もある。しかしながら、解雇した以上、もう事務所として対応はしなくて済む。スピード解雇の裏にはそうした考えもあるはずです」（中村竜太郎）
2019年にはデビュー25周年を迎えるTOKIO。山口達也はジュニア時代から30年以上もジャニーズ事務所に在籍する大ベテランだった。契約解除は、泣いて馬謖を斬ったのか、はたまた組織を維持する上での非情なるトカゲの尻尾切りなのか――。
