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「お前に食わせるタンメンはねぇ!」
～ 生活保護 について、河本 準一
「親に食わせるタンメンもなかったんですかねぇ」
～ 河本 準一 について、太田 光
生活保護（せいかつほご）とは、「嘘つきの天才」を決める全国民参加型の政府主催によるロールプレイングゲームである。別名「ライアーゲーム」。
このゲームでは全国民にそれぞれ貧民、嘘つき、行政、大衆の４つの役割が与えられる。
本来「生活保護」の栄誉を勝ち取れるのは貧民だけであるが、行政や大衆の妨害により勝利が阻止されることもある。他方で嘘つきは、行政を欺き見事「生活保護」を勝ち取ると、嘘つきの天才として讃えられる（これを不正受給という）。行政は嘘つきを見分け、貧民にのみ生活保護を与えなければならないが、世間にばれなければ貧民に生活保護を与えなくても咎められない。大衆は行政を攪乱する立場であり、不正受給を糾弾したり、貧民に生活保護を与えない行政を糾弾したりといったことが主な役目である。たまに貧民を死に追いやることもあるが気にしたら負け。なお、原則として日本人によるゲームであるが、恩恵的な措置として昭和28年より外国人であっても貧民としての参加が可能になった。
また生活保護法は本ゲームの公式ルールブックであるため要参照。
ここではそれぞれの役割について詳述する。
貧民はその名のとおり、本ゲームにおける一番の貧乏くじを引いた人間に振り分けられる役割であり、プレーヤー数は1000万人超とみられる。
貧民に選ばれた国民は直ちに健康で文化的な最低限度の生活水準以下の暮らしを開始し、行政に対して生活保護の申請を行わなければならない。しかし、行政が申請を受け付けないケースが多発しており、近年ではお助けキャラとして弁護士が活躍しているが、弁護士は行政をぐうの音も出ないほど論破してしまうためゲームバランスを崩すのではないかと懸念されている。ただし、弁護士は水際作戦（行政参照）には有効であるが、スティグマ（大衆参照）にはあまり効果がないため、現時点ではルール違反とはされていない。
貧民プレーヤーは生活保護を受け取れない場合は人生ごとゲームオーバーとなるか、ホームレスとなるかの選択肢が与えられる。
なお、現在生活保護の栄誉を勝ち取っているのは200万人程度である。ｵﾒﾃﾞﾄｳ(＾▽＾)ｺﾞｻﾞｲﾏｰｽ なお、この栄誉はエクストリーム・特許申請にエントリーする際に必要となる。ただし、栄誉がない連中も金を出せばエントリーできるらしい。
但し、貧困ビジネスにより食い物にされたり、本人の意思でパチンカスになった場合も勝者と判定されるのかの論争は未だに決着していない。
嘘つきはこのゲームにおける最優秀選手賞である不正受給を行うことが勝利条件である。
とは言っても典型的な嘘つきはやばい組織による連携プレーが多く、個人プレーヤーが行政にやすやすと嘘を突き通せるほど現実は甘くない。そのため不正受給者の称号を得ているのは生活保護受給者の0.4％と極めて低く、嘘つきの天才という壁は高く立ちはだかっている。
なお、一時期話題となったタンメンの人やキングコングの西田じゃない方は不正受給であるとしてメディアや大衆に糾弾されていたが、本ゲームのルールによると不正受給に当たらないと日弁連から指摘されたため、最優秀選手の称号を得られず涙したのは記憶に新しい（それでもバッシングをやめないのだから大衆は何をしたいのか全く意味不明である。しかしそれこそが大衆の使命なのだ）。
また、子が修学旅行の費用で親に負担をかけさせたくないとして行ったアルバイト収入を報告せずに不正受給とみなされたケースについては、完璧な嘘つきであるとは言えないため最優秀選手であるかは甚だ疑問である。このように、嘘つきにはグレーゾーンの幅が大きく、より明確なルールが必要であるとの主張も根強い。
行政はこのゲームの勝者を確定する非常に重要な役割である。
厚労省や財務省、貧民、大衆に板挟みの状態で勝者を厳密に確定させる必要があるため、基本的には勝者の数を制限することに腐心している。
そのために編み出された行政の必殺技が、水際作戦である。
これは受給希望者を水際まで追い込み、水中に放り投げて「私は働けます！生活保護はいりません！」と自白するまで救助しないという手法である。しかし、魔女裁判を彷彿させる非人道的な手法に非難が殺到し、現在では弁護士が受給希望者に同伴するなどの対策がなされてしまった。
大衆は、本ゲームにおいて貧民及び行政に対するコストを負担しつつも、あくまで双方に無関係なNPCのように振る舞い、時には嘘つきを見つけようとして勝手に騒ぎ立てるという意味不明な行動を取らなければならない。
生活保護を受給する勝者を恥であるとして批判するなど負け犬根性が凄まじく、スティグマを与えることで貧民プレーヤーの参加を阻害している。またルールブックなしでゲームを進める主義であるため、働いていても収入が低ければ貧民としての参加資格があることや、同じ収入でも家族の人数の大小により参加資格の有無が変わる、つまり収入がない誰かと結婚した場合や出産があった場合に参加資格ができる場合があることすら彼らの大部分は知らない。ちなみに、生活保護法は出産扶助において男性が出産することすら想定している（生活保護法第十六条参照。「最低限度の～者」という条文はあるが「最低限度の～女子」という条文はどこにもない。もちろん、大衆の大部分はこれを知らない。）にもかかわらず、女性が出産する場合においても意味不明な行動をとる事例が報告されている。いわばゲームを放棄している存在だが、無関係の立場から横槍を入れる快感に溺れたジャンキー達が後を絶たず、現在ではほとんどのプレーヤーが大衆の立場に甘んじている。
他方で大衆の中にも生活保護受給率を上げるべきであると主張する勢力も台頭しており、今後は嘘つきと行政だけでなく、大衆間でのバトルにも目が離せない。それでも彼らは生活保護の栄誉を勝ち取ることも、不正受給といういわば本ゲームにおける横綱になることもできないため、やはり彼らはこのゲームには無関係である。本質的に意味不明な行動をとらざるを得ないのが大衆の宿命なのだ。
番外編ではあるが、行政の対応に一本満足できない貧民が裁判を起こすケースもあるが、これはチートである。
しかし、裁判を起こしてもチートが発覚すると運営によって阻まれることも珍しくない。
生活保護と特許は権利である。ゆえに、権利を維持するための防衛戦にエントリーしなければならない。ここでは、類似の保護制度である特許とこじつけ対比しながら、生活保護の防衛戦を説明する。
特許には存在しない義務。特許と異なり、他社もとい他者に権利を譲渡してはならない。ただし、一度、生活保護の一環として受け取った金員を9～10割ほど収奪する貧困ビジネスが存在するため、この義務はあってないようなものである。
特許では一定期間ごとに特許料を特許庁に支払わなければならない。生活保護では、支払いをする必要はないが、そのかわり、就活をするなど、生活の維持や向上を図らなければならない。ただし、就活に失敗したからといって保護が取り消されることはないため、面接試験のために「ＸＸＸという宗教を信じており、御社の企業理念がこの宗教に合致しているから」など、面接官にお祈りメールを書きたくなるように仕向ければ、義務を果たしたことになる。もちろん、生活保護が維持できれば、エクストリーム・特許申請のエントリー費用が減免されることは言うまでもない。
特許では出願してから保護開始（特許査定）されるまで、拒絶理由通知等の書類に書かれた指示に従って手続きをしなければならない。生活保護では、保護を受けている期間中に指示があった場合、この指示に従う櫃お湯がある。
特許では、進歩性や新規性などの条件を満たしていないことが発覚した場合、特許が取り消される。生活保護では、生活に使える資力があるにもかかわらず保護を受けていた場合、保護が取り消される。生活保護の不正受給は、新規性の非存在を隠して特許を取得することに等しい不正行為である。
