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HuaweiやXiaomi、OPPOなど、中国大手ベンダーの一部Androidスマートフォンを中心として、マルウェア「RottenSys」がプリインストールされた状態で販売されていたことが分かりました。同国のスマートフォン販売業者が混入に関連していた疑いが持たれています。
RottenSysに感染しているAndroidスマートフォンは、累計で500万台に上るとされ、被害にあったメーカーもHonor、Huawei、Xiaomi、OPPO、Vivo、Meizu、Samsungなど多岐に渡ります。
このマルウェアは「System Wi-Fi service」という名前で、あたかもユーザーのWi-Fi接続を手助けするアプリかのように偽装しています。しかし実態は、カレンダーの情報を読み取る許可や、こっそりとダウンロードを実行する許可を要求、ユーザーのホーム画面に広告を表示させることが主目的であったようです。
RottenSysが悪質なのは、マルウェアだと容易に見破られないよう、最初は挙動を潜めるように設計されていること、そして本体には不正なコードが含まれていないことです。
このタイプのマルウェアは「ドロッパー（投下者）」と呼ばれており、必要なコンポーネントのリストを入手すべく、コマンド＆コントロール（C＆C）サーバーに接続、悪意あるコードを含んだコンポーネントをこっそりとダウンロードします。
解析を行ったCheck Pointによると、過去10日だけで13,250,756回の広告が表示されており、 そのうち548,822回がクリックされたとのことです。これによって、攻撃者は少なくとも115,000ドル（約1,200万円）を手に入れた計算になります。
なぜRottenSysがこれほど広範なスマートフォンにプリインストールされていたのかは調査中ですが、同マルウェアに感染していたデバイスはすべて、中国・杭州のTian Pai（天湃）という業者によって販売されたものであることが分かっています。
最近も「Triada.231」と呼ばれるマルウェアが、今回同様にプリインストールされて市場に流通していたという事件が発覚したばかりですが、手にする前の段階からすでに“汚染”されているとしたら、一体ユーザーはどうやってデバイスを守ればいいのでしょうか。
今回のマルウェア究明に当たったCheck Pointは、簡単に解決する問題ではないとしながらも、デジタル上の安全は消費者の権利であり、業界が立ち上がるべきだ、と述べています。
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